【船堀で不妊症・妊活でお悩みの方へ】「卵子提供」について考える

2021年10月10日

今までは、一般的には「体外受精」が不妊治療の最終段階と認識されていました。

しかし最近では、「卵子提供」という選択を選ぶ人が増えています。

卵子提供とは、第三者から卵子を提供してもらい、妊娠を試みる方法です。

病気などにより卵巣を摘出した人や早発閉経などで排卵がなくなってしまった人が主な対象でしたが、何度も体外受精を試みても妊娠できなかった場合にも、卵子提供が認められることがあります。

最近では出産年齢の高齢化にともない、卵子提供に踏み切る人の数が増え続けているそうです。

卵子提供による不妊治療の流れは、第三者の女性（ドナー）から卵子を採取し、夫の精子と体外受精させたうえで妻の子宮へ受精卵を移植する、というものになります。

つまり、第三者の卵子と夫の精子を体外受精させるということは、生まれてくる子供には妻の遺伝子が受け継がれないということになります。

それでも卵子提供による道を選ぶ人が増えているのは、高い妊娠率にあります。

年齢による妊娠・出産の壁は大きいと説明してきましたが、卵子提供では女性が45歳を過ぎてもその出生率は50％前後を維持しています（アメリカのデータによる）。

これは通常の体外受精などの不妊治療と比較しても、非常に高い成功率と言えるでしょう。

しかし、卵子提供による出産について、日本ではまだ法律の整備が行き届いていないのが現状です。

また日本産科婦人科協会では、体外受精を婚姻関係にある夫婦のみに認めるとしており、第三者からの卵子提供は認められないため、日本国内での卵子提供は以前からほとんど行われてきませんでした。

卵子提供による妊娠を望む場合、海外に渡航する手段が一般的です。

卵子提供のための渡航先としては、アメリカ・タイ・台湾などが多く、日本国内には卵子提供をサポートする仲介業者が存在しています。

費用も国によって大きく異なりますが、いずれにせよ200万～500万円という大きな費用がかかります。

卵子提供による体外受精の場合、卵子が自分由来の細胞ではないため、流産や早産、癒着胎盤などのリスクが高まるとも言われています。

無事に出産した後にも、将来子供にはどのように説明するのかなどの問題もあります。

しかし、このような問題を考えたうえでも、子供が欲しいという強い思いから卵子提供を選ぶ人は少なくありません。

日本では卵子提供に対する法の整備を進めるのと同時に、卵子提供にともなうリスクなどをしっかりと認知させることが重要だと言えるでしょう。

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